Medical Topics
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■ （COVID-19）の拡大に、どのくらい無症状の感染者が関与しているのか
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に、どのくらい無症状の感染者が関与しているのだろうか。米国疾病管理予防センター（CDC）のMichael A. Johansson氏らが、無症状の感染者からの感染割合について決定分析モデルを用いて検討した結果、全感染の半分以上を占めることが示唆された。JAMA Network Open誌2021年1月7日号に掲載。
CDCではこの決定分析モデルを用いて、症状が発現しないままの人からの感染割合と感染期間を変化させた複数のシナリオについて、症状発現前の人、症状が発現しないままの人、症状のある人からの感染の相対量を検討した。すべての推定において、潜伏期間はメタ解析のデータより中央値を5日間として設定した。感染期間は10日間とし、感染のピークは3〜7日で変化させた（潜伏期間中央値の－2〜＋2日）。全体的なSARS-CoV-2の割合は、可能な割合で幅広く評価するために0～70％で変化させた。主要アウトカムは、症状発現前の人、症状が発現しないままの人、症状のある人からのSARS-CoV-2の感染とした。
このモデルのベースラインは、感染のピークが症状発現中央値で、感染者の30％が症状を発現せず、その相対感染率は症状発現者の75％であると仮定した。これらのベースラインの仮定を総合すると、症状が発現しないままの感染者による感染が全感染の約24％を占める可能性が示される。この基本のケースでは、全感染のうち59％が無症状の感染者からの感染で、35％が症状発現前の人からの感染、24％が症状が発現しないままの人からの感染だった。これらの仮定において、それぞれ広い範囲で変化させて推定すると、新規感染の50％以上が無症状の感染者への曝露によると推定された。
著者らは、「感染拡大を効果的に制御するには、症状のある感染者の特定と隔離に加えて、無症状の感染者からの感染リスクを減らす必要がある。この結果は、安全で効果的なワクチンが利用可能になり広く使用されるまで、マスクの着用、手指衛生、ソーシャルディスタンス、具合が悪い人以外への戦略的検査といった対策が、COVID-19の拡大を遅らせるための基礎となることを示唆している」と考察している。
（ケアネットより転載）
原著論文
Johansson MA, et al. JAMA Netw Open. 2021;4:e2035057.
新型コロナ：納豆の成分、コロナ感染阻害 東京農工大など効果確認
2021年7月26日 (月)配信毎日新聞社
納豆に含まれる成分に、新型コロナウイルスの感染を阻害する効果があることが確認されたとの実験結果を、東京農工大などの研究チームが１３日付の国際学術誌「バイオケミカル・アンド・バイオフィジカル・リサーチ・コミュニケーションズ」電子版に発表した。チームは、食品に含まれる成分に抗ウイルス効果があることが直接確認できたのは極めて珍しいとしている。
新型コロナは、ウイルス表面にあるとげ状の「スパイクたんぱく質」が、ヒトの細胞表面にある受容体たんぱく質「アンジオテンシン変換酵素２（ＡＣＥ２）」に結合して感染する。
大豆を発酵させて納豆を作る納豆菌は、腸内環境を整え、免疫力を高める効果があるとされる。そこでチームは、納豆菌が分泌するたんぱく質の分解酵素に着目。納豆の成分を取り出した抽出液と、中国で当初流行した新型コロナウイルスを試験管で混合させた上で培養細胞に加え、細胞への感染を防げるかどうかを調べた。
その結果、抽出液の成分がウイルス表面のスパイクたんぱく質を分解してしまうため、細胞への感染を防げることが判明した。一方、納豆に含まれるたんぱく質の分解酵素は加熱すると不活化するため、混合液に熱を加えると感染は防げなかった。
このため、分解酵素がウイルス表面を壊し、細胞への感染を防いだとチームはみている。
また、英国で初めて報告され、感染性が高いとされる「Ｎ５０１Ｙ」変異株でも、同様にスパイクたんぱく質を分解する効果を確かめた。
◇食べて有効かは今後の検証待ち
ただ、培養細胞を使った実験のため、実際に納豆を食べて感染を防げることが示されたわけではない。チームの水谷哲也・東京農工大教授（ウイルス学）は「食品中に抗ウイルス効果があれば感染者数を増やさないための手段になり得るのか、今後さらなる検証が必要だ」と話している。【岩崎歩】
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に、どのくらい無症状の感染者が関与しているのだろうか。米国疾病管理予防センター（CDC）のMichael A. Johansson氏らが、無症状の感染者からの感染割合について決定分析モデルを用いて検討した結果、全感染の半分以上を占めることが示唆された。JAMA Network Open誌2021年1月7日号に掲載。
CDCではこの決定分析モデルを用いて、症状が発現しないままの人からの感染割合と感染期間を変化させた複数のシナリオについて、症状発現前の人、症状が発現しないままの人、症状のある人からの感染の相対量を検討した。すべての推定において、潜伏期間はメタ解析のデータより中央値を5日間として設定した。感染期間は10日間とし、感染のピークは3〜7日で変化させた（潜伏期間中央値の－2〜＋2日）。全体的なSARS-CoV-2の割合は、可能な割合で幅広く評価するために0～70％で変化させた。主要アウトカムは、症状発現前の人、症状が発現しないままの人、症状のある人からのSARS-CoV-2の感染とした。
このモデルのベースラインは、感染のピークが症状発現中央値で、感染者の30％が症状を発現せず、その相対感染率は症状発現者の75％であると仮定した。これらのベースラインの仮定を総合すると、症状が発現しないままの感染者による感染が全感染の約24％を占める可能性が示される。この基本のケースでは、全感染のうち59％が無症状の感染者からの感染で、35％が症状発現前の人からの感染、24％が症状が発現しないままの人からの感染だった。これらの仮定において、それぞれ広い範囲で変化させて推定すると、新規感染の50％以上が無症状の感染者への曝露によると推定された。
著者らは、「感染拡大を効果的に制御するには、症状のある感染者の特定と隔離に加えて、無症状の感染者からの感染リスクを減らす必要がある。この結果は、安全で効果的なワクチンが利用可能になり広く使用されるまで、マスクの着用、手指衛生、ソーシャルディスタンス、具合が悪い人以外への戦略的検査といった対策が、COVID-19の拡大を遅らせるための基礎となることを示唆している」と考察している。
（ケアネットより転載）
原著論文
Johansson MA, et al. JAMA Netw Open. 2021;4:e2035057.
新型コロナ：納豆の成分、コロナ感染阻害 東京農工大など効果確認
2021年7月26日 (月)配信毎日新聞社
納豆に含まれる成分に、新型コロナウイルスの感染を阻害する効果があることが確認されたとの実験結果を、東京農工大などの研究チームが１３日付の国際学術誌「バイオケミカル・アンド・バイオフィジカル・リサーチ・コミュニケーションズ」電子版に発表した。チームは、食品に含まれる成分に抗ウイルス効果があることが直接確認できたのは極めて珍しいとしている。
新型コロナは、ウイルス表面にあるとげ状の「スパイクたんぱく質」が、ヒトの細胞表面にある受容体たんぱく質「アンジオテンシン変換酵素２（ＡＣＥ２）」に結合して感染する。
大豆を発酵させて納豆を作る納豆菌は、腸内環境を整え、免疫力を高める効果があるとされる。そこでチームは、納豆菌が分泌するたんぱく質の分解酵素に着目。納豆の成分を取り出した抽出液と、中国で当初流行した新型コロナウイルスを試験管で混合させた上で培養細胞に加え、細胞への感染を防げるかどうかを調べた。
その結果、抽出液の成分がウイルス表面のスパイクたんぱく質を分解してしまうため、細胞への感染を防げることが判明した。一方、納豆に含まれるたんぱく質の分解酵素は加熱すると不活化するため、混合液に熱を加えると感染は防げなかった。
このため、分解酵素がウイルス表面を壊し、細胞への感染を防いだとチームはみている。
また、英国で初めて報告され、感染性が高いとされる「Ｎ５０１Ｙ」変異株でも、同様にスパイクたんぱく質を分解する効果を確かめた。
◇食べて有効かは今後の検証待ち
ただ、培養細胞を使った実験のため、実際に納豆を食べて感染を防げることが示されたわけではない。チームの水谷哲也・東京農工大教授（ウイルス学）は「食品中に抗ウイルス効果があれば感染者数を増やさないための手段になり得るのか、今後さらなる検証が必要だ」と話している。【岩崎歩】
■ ファーストフードの高消費、妊娠糖尿病リスク高める
第73回 米国糖尿病学会（ADA2013） 【開催期間：2013年6月21日～25日】
ファーストフードの消費が妊娠糖尿病（GDM）発症に及ぼす影響についてはほとんど明らかになっていない。スペイン・ナバラ大学のFrancisco Javier Basterra-Gortari氏らは、ファーストフードの消費量とGDM発症の関連を前向きコホート研究（SUNコホート研究）で検討し、その結果を6月23日に発表した。Basterra-Gortari氏は、妊娠前のファーストフードの高消費はGDM発症リスクを高める可能性があると解説した。
Basterra-Gortari氏らが行ったSUNコホート研究は、妊娠糖尿病（GDM）の既往歴がなく糖尿病に罹患していない大卒女性で、1999-2010年の間に少なくとも1回の妊娠を経験した女性を対象とした。2,903人の女性が登録され、ファーストフードの消費量は妥当性が証明された半定量的食物摂取頻度調査票を用いて評価した。
本研究ではファーストフードを、ハンバーガー、ソーセージ、ピザの合計と定義し、消費量に基づき、低消費群（1カ月に0-3人前）、中消費群（1カ月に3人前超、かつ1週間に2人前以下）、高消費群（1週間に2人前超）の3カテゴリーに分類した。また、潜在的な交絡因子の調節には、条件なしロジスティック回帰モデルを利用した。
追跡期間中、164件のGDMが同定された。年齢、ベースラインのBMI、喫煙、身体活動、アルコール摂取、繊維摂取、地中海風の食事パターン、ソフトドリンク消費、糖尿病家族歴、ベースラインの心血管疾患および高血圧の有無、出産回数で調整後、定期的なファーストフード消費とGDM罹患率とに有意な正の相関が認められた。
低消費群と比べて中消費群の女性の調整GDMオッズ比（OR）は1.51（95％CI 0.93-2.46）と有意ではないもののリスクが高くなる傾向を示し、高消費群の調整ORは1.98（95％CI 1.20-3.29）と低消費群比べて有意に高かった（傾向のp=0.005）。
以上からBasterra-Gortari氏は「SUNコホート研究の結果から、妊娠前のファーストフード（ハンバーガー、ソーセージ、ピザの合計と定義）の高消費は、妊娠糖尿病発症の危険因子となることが示唆された」と結論した。
/////////////////////////
金属アレルギーの原因特定 超微細粒子が引き金、阪大
臨床 2016年6月13日 (月)配信共同通信社
金属が皮膚に接触して発疹やかぶれが起きる金属アレルギーの原因は、体内に入った超微細な粒子だとみられると、大阪大の東阪和馬（ひがしさか・かずま）助教（ナノ安全科学）のチームが１０日発表した。
これまで、体に金属が触れて刺激されることで金属に対する免疫ができ、再び触れた際に免疫が活発に働いて発症するとされてきたが、詳しい仕組みは不明だった。
チームは、こうした免疫反応の引き金となる物質が「金属ナノ粒子」だと特定したとしており、予防や治療法の開発につながるという。成果は英科学誌ネイチャーナノテクノロジー電子版に５月掲載された。
チームによると、これまで原因物質は、汗などにより金属から溶け出すイオンだと考えられてきたが、金属イオンだけをマウスに投与しても発症しないとの報告があり、金属イオンから生じる金属ナノ粒子に着目した。
マウスに、銀やニッケルなどの金属ナノ粒子をあらかじめ投与した上で、金属イオン、金属ナノ粒子をそれぞれ投与するとアレルギー反応を示す耳の腫れがいずれも悪化した。
チームは、人の場合、溶け出した金属イオンが皮膚から入るなどして凝集し、金属ナノ粒子となることで発症につながるとみている。
東阪助教は「さまざまな産業分野で応用できるとして開発が進む人工の金属ナノ粒子の安全性研究にも役立つ」と話す。
第73回 米国糖尿病学会（ADA2013） 【開催期間：2013年6月21日～25日】
ファーストフードの消費が妊娠糖尿病（GDM）発症に及ぼす影響についてはほとんど明らかになっていない。スペイン・ナバラ大学のFrancisco Javier Basterra-Gortari氏らは、ファーストフードの消費量とGDM発症の関連を前向きコホート研究（SUNコホート研究）で検討し、その結果を6月23日に発表した。Basterra-Gortari氏は、妊娠前のファーストフードの高消費はGDM発症リスクを高める可能性があると解説した。
Basterra-Gortari氏らが行ったSUNコホート研究は、妊娠糖尿病（GDM）の既往歴がなく糖尿病に罹患していない大卒女性で、1999-2010年の間に少なくとも1回の妊娠を経験した女性を対象とした。2,903人の女性が登録され、ファーストフードの消費量は妥当性が証明された半定量的食物摂取頻度調査票を用いて評価した。
本研究ではファーストフードを、ハンバーガー、ソーセージ、ピザの合計と定義し、消費量に基づき、低消費群（1カ月に0-3人前）、中消費群（1カ月に3人前超、かつ1週間に2人前以下）、高消費群（1週間に2人前超）の3カテゴリーに分類した。また、潜在的な交絡因子の調節には、条件なしロジスティック回帰モデルを利用した。
追跡期間中、164件のGDMが同定された。年齢、ベースラインのBMI、喫煙、身体活動、アルコール摂取、繊維摂取、地中海風の食事パターン、ソフトドリンク消費、糖尿病家族歴、ベースラインの心血管疾患および高血圧の有無、出産回数で調整後、定期的なファーストフード消費とGDM罹患率とに有意な正の相関が認められた。
低消費群と比べて中消費群の女性の調整GDMオッズ比（OR）は1.51（95％CI 0.93-2.46）と有意ではないもののリスクが高くなる傾向を示し、高消費群の調整ORは1.98（95％CI 1.20-3.29）と低消費群比べて有意に高かった（傾向のp=0.005）。
以上からBasterra-Gortari氏は「SUNコホート研究の結果から、妊娠前のファーストフード（ハンバーガー、ソーセージ、ピザの合計と定義）の高消費は、妊娠糖尿病発症の危険因子となることが示唆された」と結論した。
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金属アレルギーの原因特定 超微細粒子が引き金、阪大
臨床 2016年6月13日 (月)配信共同通信社
金属が皮膚に接触して発疹やかぶれが起きる金属アレルギーの原因は、体内に入った超微細な粒子だとみられると、大阪大の東阪和馬（ひがしさか・かずま）助教（ナノ安全科学）のチームが１０日発表した。
これまで、体に金属が触れて刺激されることで金属に対する免疫ができ、再び触れた際に免疫が活発に働いて発症するとされてきたが、詳しい仕組みは不明だった。
チームは、こうした免疫反応の引き金となる物質が「金属ナノ粒子」だと特定したとしており、予防や治療法の開発につながるという。成果は英科学誌ネイチャーナノテクノロジー電子版に５月掲載された。
チームによると、これまで原因物質は、汗などにより金属から溶け出すイオンだと考えられてきたが、金属イオンだけをマウスに投与しても発症しないとの報告があり、金属イオンから生じる金属ナノ粒子に着目した。
マウスに、銀やニッケルなどの金属ナノ粒子をあらかじめ投与した上で、金属イオン、金属ナノ粒子をそれぞれ投与するとアレルギー反応を示す耳の腫れがいずれも悪化した。
チームは、人の場合、溶け出した金属イオンが皮膚から入るなどして凝集し、金属ナノ粒子となることで発症につながるとみている。
東阪助教は「さまざまな産業分野で応用できるとして開発が進む人工の金属ナノ粒子の安全性研究にも役立つ」と話す。
■ 人工甘味料で糖尿病のリスク増加
【AFP＝時事2014年9月18日】
健康的とされる人工甘味料が、実際には糖尿病のリスクを高めている可能性があるとする研究論文が17日、英科学誌ネイチャー（Nature）に発表された。人工甘味料が幅広い食品に使用され推奨されている現状の見直しを訴えている。
ノンカロリー人工甘味料（NAS）とも呼ばれるこの添加物は、ソーダやシリアル、デザートなどに使用されており、体重増加や糖分摂取を気にする人々向けの巨大市場となっている。
一部の専門家らは、世界各国で増加している2型糖尿病患者や、血糖値の上昇を伴う「耐糖能障害」と呼ばれる糖尿病の前段階に当たる状態の患者に対して、NASを推奨している。
NAS分子は、舌の上に甘い味覚を残した後、体内に吸収されることなく腸管を通過する。これが、砂糖とは違い、カロリー量が無視できる程度（あるいはゼロ）になる理由だ。
しかし論文によると、複数のマウスと少人数の人間に対して実験を行った結果、NASが腸内細菌の増殖と機能を阻害し、実は耐糖能障害を促進していることが分かったという。
イスラエル・ワイツマン科学研究所（Weizmann Institute of Science）のエラン・エリナフ（Eran Elinav）氏とエラン・セガル（Eran Segal）氏が率いる研究チームは、広く使用されている3種類のNAS（アスパルテーム、スクラロース、サッカリン）を選び、人間の推奨最大摂取量をマウスの体の大きさに合わせて換算した量を飲み水に混ぜてマウスに与えた。
その結果、NASを与えられたマウスには耐糖能障害がみられたが、ただの水や砂糖水を摂取したマウスにはみられなかった。
また研究チームは、NASを摂取したマウスとブドウ糖を摂取したマウスの排せつ物を、腸内細菌を持たないマウスの体内に注入した。すると、NASの排せつ物を注入されたマウスの血糖値は急上昇し、腸内細菌が別のグループと比べより活発に栄養分からブドウ糖を搾取する働きを見せた。
チームは次の段階として、研究対象を人間に移した。まず、糖尿病ではない381人から得たアンケートや健康データを入念に調べたところ、耐糖能障害とNAS摂取量増加との間には「重要な」関連性があることが分かった。
さらに研究チームは、普段はNASを摂取しないボランティア7人に、米食品医薬品局（US Food and Drug Administration、FDA）が推奨する最大摂取量の甘味料を含んだ食事を7日間とってもらった。結果、マウスと同様に、4人の血糖値は5～7日以内に上昇し、腸内細菌の構成にも変化が見られたという。
【翻訳編集】 AFPBB News
【AFP＝時事2014年9月18日】
健康的とされる人工甘味料が、実際には糖尿病のリスクを高めている可能性があるとする研究論文が17日、英科学誌ネイチャー（Nature）に発表された。人工甘味料が幅広い食品に使用され推奨されている現状の見直しを訴えている。
ノンカロリー人工甘味料（NAS）とも呼ばれるこの添加物は、ソーダやシリアル、デザートなどに使用されており、体重増加や糖分摂取を気にする人々向けの巨大市場となっている。
一部の専門家らは、世界各国で増加している2型糖尿病患者や、血糖値の上昇を伴う「耐糖能障害」と呼ばれる糖尿病の前段階に当たる状態の患者に対して、NASを推奨している。
NAS分子は、舌の上に甘い味覚を残した後、体内に吸収されることなく腸管を通過する。これが、砂糖とは違い、カロリー量が無視できる程度（あるいはゼロ）になる理由だ。
しかし論文によると、複数のマウスと少人数の人間に対して実験を行った結果、NASが腸内細菌の増殖と機能を阻害し、実は耐糖能障害を促進していることが分かったという。
イスラエル・ワイツマン科学研究所（Weizmann Institute of Science）のエラン・エリナフ（Eran Elinav）氏とエラン・セガル（Eran Segal）氏が率いる研究チームは、広く使用されている3種類のNAS（アスパルテーム、スクラロース、サッカリン）を選び、人間の推奨最大摂取量をマウスの体の大きさに合わせて換算した量を飲み水に混ぜてマウスに与えた。
その結果、NASを与えられたマウスには耐糖能障害がみられたが、ただの水や砂糖水を摂取したマウスにはみられなかった。
また研究チームは、NASを摂取したマウスとブドウ糖を摂取したマウスの排せつ物を、腸内細菌を持たないマウスの体内に注入した。すると、NASの排せつ物を注入されたマウスの血糖値は急上昇し、腸内細菌が別のグループと比べより活発に栄養分からブドウ糖を搾取する働きを見せた。
チームは次の段階として、研究対象を人間に移した。まず、糖尿病ではない381人から得たアンケートや健康データを入念に調べたところ、耐糖能障害とNAS摂取量増加との間には「重要な」関連性があることが分かった。
さらに研究チームは、普段はNASを摂取しないボランティア7人に、米食品医薬品局（US Food and Drug Administration、FDA）が推奨する最大摂取量の甘味料を含んだ食事を7日間とってもらった。結果、マウスと同様に、4人の血糖値は5～7日以内に上昇し、腸内細菌の構成にも変化が見られたという。
【翻訳編集】 AFPBB News
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